ベトナムってどんな国？ベトナムの最新基本情報
ベトナムといえば、フォー、生春巻き、アオザイ、蓮、バイク・・・などなど
今回は、経済発展真っ只中の国 【ベトナム】 について、
首都ハノイ、商業都市ホーチミンを中心に最新の基本情報と魅力をお伝えします。
ベトナムの基本情報について
インドと中国の間、インドシナ半島の東縁部を占める東南アジアの国。
北端から南端までは約1600km、
東西の幅は最もくびれた部分で50kmに狭まる、細長い社会主義共和制国家です。
ベトナムは、北部、中部、南部の３つの区域に分かれ、
北部には、政治・文化の中心である首都ハノイ、
中部には、近年リゾート地として人気が高いダナン、
南部には、ベトナム最大の商業都市ホーチミンがあります。
（各地域については、こちらの記事もチェック！
国名：ベトナム社会主義共和国（Socialist Republic of Viet Nam）
首都：ハノイ（Hanoi）
面積：32万9,241平方キロメートル
人口：約9,340万人（2015年時点、国連人口基金推計）
言語：ベトナム語
宗教：仏教、カトリック、カオダイ教他
通貨：ドン（VND）
（外務省サイト ベトナム基礎データ を元に作成）
政治・文化・伝統の街 首都ハノイについて
ベトナム北部に位置する首都ハノイは、1000年以上の長い歴史を持つ街です。
現在は、政治の中心地として、国会や官公庁などが国家の重要機関が集まります。
観光・商業分野では、ホーチミンに遅れをとっていましたが、
2008年の周辺都市との大規模合併を機に、人口が増加、インフラ整備など都市開発が進んでいます。
近年、日系企業や外資系企業の進出が増え、在住外国人も増加。
それに伴い、おしゃれなカフェや大型商業施設など都市開発が進んでいます。
また、開発が進む一方、文化・伝統の街として、
昔ながらのものを大事にしており、高層建築物の規制など、景観に関する規制があります。
そのため、湖や緑も多く、旧市街などの昔ながらの風景も残っており、
ベトナムの伝統的な風景を楽しめる魅力的な街となっています。
経済・商業の街 ホーチミンについて
ベトナム南部に位置するホーチミンは、
ベトナム最大の商業都市・観光都市として、ベトナム経済を牽引しています。
ホーチミンの前身は、フランス統治時代に植民地貿易地として発展した商業都市「サイゴン」。
ベトナム戦争を経て「ホーチミン」と改名されました。
現地では、現在でも「サイゴン」の名称を使う人が多く、その名に誇りをもっていることが分かります。
フランスの統治が長く続いていたこともあり、その街並みは、「東洋のパリ」や「プチパリ」と呼ばれます。
現在では、都市開発・経済発展が進み、
外資系ホテルや高層オフィスビル、大型商業施設、分譲マンションが建設されています。
フランス統治時代のクラシカルな建物と、現在のモダンな建物が融合している活気溢れる街です。
これからのベトナムと日系企業
国際協力銀行が実施した「2016年度海外直接投資アンケート調査結果」によると、
ベトナムは、有望事業展開先ランキングで、第4位を獲得しています。
さらに、中堅・中小企業に絞ると、その順位は第2位にまで上昇します。
（過去5年で一番高い得票率を獲得）
その理由は、
「現地マーケットの今後の成長性」が約75％で第1位と、
第2位の「安価な労働力」約42％を大きく引き離しています。
また、第3位の理由には「現地マーケットの現状規模」がランクイン。
これらのことから、日系企業の多くが労働力としてだけではなく、
ベトナム市場の大きさそして、その成長性に魅力を感じていることが伺えます。
まとめ
HSBCが実施した Expat Explorer survey によると、
ワーク・ライフ・バランスの面で、アジア第2位にランクされ、
ベトナムで働く多くの外国人が、
ベトナムで働くこと、そしてベトナムでの生活に、満足していることがわかります。
また、29歳以下の人口が全体の49.2％をしめるベトナム。
その人口比率からも、今後の勢いが想像できます。
皆さんも、若く活気が溢れる国、
外国人にとっての働きやすさも魅力的な国【ベトナム】に触れてみませんか？
出典
・外務省 ベトナム社会主義国 基礎データ
http://www.mofa.go.jp/mofaj/area/vietnam/
・国際協力銀行 2016年度海外直接投資アンケート調査結果
https://www.jbic.go.jp/ja/information/press/press-2016/1212-52056
・BEST DESTINATIONS FOR AN INTERNATIONAL CAREER IN 2017
https://www.expatexplorer.hsbc.com/survey/careers
※上記の記事は、取材時点（2017年01月末）の情報を元に作成しております。
現在の現地事情とは、記事の内容が異なる可能性がありますので、ご了承下さい。
