「海外で働きたい!」と思った時、真っ先に思い浮かぶのは「駐在員」ではないでしょうか?
しかし、海外での働き方は「駐在員」だけではありません。
「現地採用」という形で働くことも出来ます。
今回は「現地採用」という働き方について「駐在員」との比較を交えながら、ご紹介したいと思います。
雇用形態の違い
「駐在員」と「現地採用」の一番大きな違いは、その雇用形態です。
<駐在員>
駐在員は、日本の企業に雇用されている会社員です。
国内での転勤と同じように、人事異動の辞令により海外に赴任している人です。
子会社や関連会社への出向という形をとる場合も多いです。
<現地採用>
「現地採用」という文字の通り、現地の企業に雇用されている会社員です。
日系企業や、外資系企業、100%ローカルの企業であったりと、その会社は様々です。会社からの辞令ではないので、職種や勤務国をもちろん自分の意思で選べ、採用形態によりますが、基本的に任期はありません。
駐在員は待遇が手厚い?
駐在員や駐在妻ときくと、プール付きのコンドミニアムに住んだり、運転手がいたりと、きらきらしたイメージが浮かぶ人も多いのではないでしょうか。
条件は会社によって様々ですが、待遇が手厚いことは間違いありません。
<駐在員の場合>
◆給与や生活サポートなど待遇が手厚い
基本給+駐在手当、家賃補助(SGD3K~6K程度)、年1~2回の日本への渡航費用、子女の現地学費、医療費など、会社のサポートがあります。会社にもよりますが、手取りで1.5倍から1.7倍程度になることが多いです。
◆駐在のチャンスは非常に限られている
日本の社内での経験を積んでから、駐在員になるのが一般的です。限られた枠である分、社内選考などが必要になる他、駐在員を現地の人材で補填するケースが増えてきており、ますます狭き門となっています。
◆働きたい国は選べない
私の友人にも「シンガポールで働きたいと思ってたけど、辞令はロシアの田舎だった。」という人がいました。世界中に支社がある企業では、赴任先を選べない事が多いです。「海外で働きたいか?」という意思確認はあっても、希望が通るとは限りません。
◆行くも帰るも会社次第
初めから任期の決まった海外トレーニー(商社や金融系企業の若手に多い制度)を除き、赴任期間が決まっていないケースが多いです。
「3年と言われていたけどもう10年経った。」や、「5年と言われていたけど、1年でスライドした。」というのはよくある話です。数年後にどこの国でどんな生活をしているか、駐在だとどうしてもイメージしにくいものです。
現地採用って実際どうなの?
海外で働いてみたい、けれど今の会社には駐在のチャンスはなさそう、そんなときに選択肢にあがるのが「現地採用」です。
<現地採用の場合>
◆働きたい国、働きたい期間を自分で決められる
辞令ではないため、家族との生活をイメージを固めたうえで、働きたい国や期間を決めることが出来ます。家族を帯同する場合は非常に重要なポイントになります。
◆海外ならではのフラットな環境でキャリアアップが可能
まだまだ年功序列の考え方が残る日本の会社に比べると、実力主義な企業が多いです。特に東南アジアでは、転職を通じて確実にキャリアアップ(年収アップ)を目指していく風土があるので、年次に関係なく登用されていきます。終身雇用を前提にした登用制度を敷く日系企業とは、ギャップがあるでしょう。
◆給与や待遇は現地の水準に基づく
現地の水準をもとに、給与や待遇が決まります。家賃補助や保険手当があるかどうかは企業次第ですが、給与は実力次第です。スキルが高ければ日本以上の高給を得ることも可能です。
私の学生時代の友人も、シンガポールの金融業界に現地採用で飛び込み、30代で2,000万円以上の給与を得ています。駐在員より稼ぐ現地採用は勿論います。
雇用形態にこだわる前に。海外で働くということ。
インドでの転職についての記事ですが、海外転職全般に言えることが書かれています。
海外で働くことを考えている方は、こちらも是非どうぞ。
もし今、あなたが日常に大きな変化を望んでいるのであれば、海外転職はきっと良い機会になるでしょう。以前に比べて海外転職の門戸は広く、海外転職それ自体は難しいことではありません。
むしろ海外転職した後に悩まないように、一度自身の夢や目標、つまり現在の姿と理想像とのギャップを定義してみてください。そのうえで、海外転職することでそのギャップがどのくらい埋まるのか「現在の自分、海外転職後の自分、さらにその先の自分がつながった一本の線をイメージできるかどうか」が重要だと思います。
まとめ
「駐在員として働きたい!」という要望も、あるかと思います。
しかし、「駐在員」としての転職チャンスはかなり狭き門となっています。
それに対して「現地採用」は、企業側からの需要も高まっており、
転職での就労チャンスは多くなっています。
もし、「海外で働きたい!」という気持ちが強いのであれば、
「現地採用」という働き方も、積極的に考えてみてはいかがでしょうか??
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※上記の記事は、取材時点(2020年1月末)の情報を元に作成しております。
現在の現地事情とは、記事の内容が異なる可能性がありますのでご了承下さい。